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DJI Phantom4 No09  AC充電器  (ACケーブル別売り)  (ファントム4専用)
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このページは、DJI情報や、DJIに関するご紹介をしています

 

 DJI本社サイトはここをクリック


細かいDJI製品情報やテクニカル情報等を含めて
随時AIRSTAGE公式Facebookで掲載を致します



DJI初心者講習会を本年以下のスケジュールで行います

各種関係法規等業務で利用される方が
道筋を作る時の糸口のお役立てになる事ができるような
内容構成を実施予定です。


ご購入後のアフターフォロー講習会



生産入荷状況


■リリース状況■

2016.4 Zenmuse XT カメラは、現在まだリリース時期、販売価格等未定の状態です。わかり次第WEB上にアップ致します。
2016.4 農業機器MG-1は、農水協の基準適合しておらず日本の基準に適していない為、5月ごろから日本市場の準備をして基準クリア次第販売用の
準備が始まります。現状はこれらの関係や特殊な体制準備等により詳細日程未定の状態です。


■生産終了案内

2015.12 LB1は生産終了しており、今後LB2しか入荷予定がございません。生産終了の為メーカー在庫もございません為入手できなくなりました。
2016.1 Dropsafeパラシュートが生産終了となりましたので再入荷予定ございません。ガスも今後は在庫分のみとし、在庫がなくなり次第販売終了致します
2016.4 Phantom2は生産終了の情報を得ました。メーカーにも在庫がない為入手できない状況になっております。
2016.4.26 WKMの生産が終了しました。部品関係はここから約6か月程度は継続生産されます。

 マニュアル動画集

 OSMO
チュートリアル動画


P3コンパスキャリブレーション



P3アップデート


P3HDMIボード取り付け

P3POI

■関係記事掲載雑誌■

No1:2015.8発行
No2:2016.2発行
他ラジコン技術掲載あり

2015.4月TVHテレビにて講習会およびインタビュー掲載
2015.4月北海道新聞講習会掲載
2015.5月弟子屈広報掲載
2015.6月音更町講習会かちまい新聞取材にて掲載
2016.2月中旬釧路新聞 道の駅への映像提供内容等掲載
2016.2月下旬北海道新聞 道の駅への映像提供内容等掲載





■弊社 DJI製品広告媒体
学研 CAPA
電波実験社 ラジコン技術
モデルプレーン

徳間書店ドローンマガジン






■お客様のT様のご厚意によりPhantom3スタンダードでのタブレット利用時に便利な部品の3Dデーターをご紹介いたします■
以下画像をクリックするとサイトに飛び、無料でダウンロードできます



 



DJIは、中国深川市に本社を置く会社で、2006年の創業時は約20人程度の会社で、主に、ラジコンヘリのフライトコントローラーや
マルチコプターのフライトコントローラーで空撮に特化した方向に進み初めて2015年には2800人も従業員がおり、世界各国にスタッフが在籍するほど
急速に大きな会社に成長しました。今ではドローン業界のトップシェアを占めるようになっており、主として業務用に利用されていますが
ホビー向けの安価製品や映画撮影用のハンドジンバル等も販売しています。最近では、高機能な価格を下げたハンドジンバルもリリースされて幅広い方に利用されています。2013年末頃には、直営日本支社が発足され、国内修理やサービスの充実化を代理店と連携し拡大中です。



弊社は、2006年に創業し、2010年ごろから汎用各種マルチコプターが市場に現れ始め、(厳密には20年ほど前に国産があった)各種メーカーマルチコプターの取扱いと情報の蓄積をしておりましたが、
2011年ごろからDJI製品を主体として行う「DJI日本正規代理店」として活動している会社です。
DJIの日本市場販売では古くから取引を行っております。

DJIマルチコプターの始まりであるWKM(Wookong-M)から販売を始め、NAZAMなど初期リリース時ホビーや業務用の空撮機器の
中心部分に利用された機種の多くの販売実績と対応実績を持っています。時には組み合わせや条件によって発生する事項での解決方法を新たに
開発するようなことさえございましたが、多くのお客様の支えられて運営してまいりました


今現在は、北海道に本社を置き、フライトテストや情報の蓄積を行っておりますが
弊社は、事務処理に東京、大阪にも支所があります。

2015年には、大阪事務所を開設して、DJI製品の修理やメーカー点検依頼品の処理中継地点設置により、
メーカ国内処理センターへの処理短縮を実現しました。
これにより、西日本の方も弊社ご利用時の修理アフター品転送処理対応時間短縮ができるようになりました。

現在アフターサービスを徐々に充実させるために努力をしております。

DJI製品は、基本的には日本の電波法製品認証等を取得したものを販売しており、
規制範囲内の空間であれば無免許無許可で飛ばせるものとなっております
(2015.11現在では規制範囲内でのこと)
特別な免許は必要なく、多くの方に趣味や業務として利用いただいております


各研究機関を含め東京大学様、金沢大学様、新潟大学様、埼玉大学様、広島大学様等多方面にお取引させていただいております。

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